ニュースレターNo.24/2003年7月発行
DNS運用健全化タスクフォース2002年度活動報告
DNS運用健全化タスクフォース(DNSQC-TF)は、DNSの設定状況を把握し、運用の健全化を図ろうという目的で、WIDEプロジェクト、(株)日本レジストリサービス(JPRS)、JPNICの共同プロジェクトとして2002年4月に設立し活動を開始しました。
2002年度の活動報告書を取りまとめ公開しましたことをお知らせするとともに、DNSQC-TFの活動概要を紹介します。詳細は、以下のURLをご参照ください。
- DNSQC-TFについて
- http://www.nic.ad.jp/ja/dnsqc/
- 活動報告書
- http://www.nic.ad.jp/ja/dnsqc/dnsqc-tf-report-2002.pdf
●活動概要
2002年度は、以下のような活動を行いました。
2002年 4月 | DNSQC-TF設立 |
2002年 6月 | DNS設定状況の予備調査の実施 |
2002年 7月 | IEPGでの報告 「JPNIC Study on DNS misconfiguration」 |
2002年 7月 | JANOG10での報告 「DNS運用の健全化に向けて」 |
2002年11月 | DNS設定状況の試行調査の実施 |
2002年12月 | IW2002 DNS-Dayでの報告 「DNS運用健全化タスクフォース」 |
2002年12月 | IW2002 IP meetingでの報告 「国際化ドメイン名(IDN)とDNSの適切な設定に向けて」 |
2003年 1月 | DNS設定状況の本調査の実施 |
2003年 1月 | JANOG11での報告「DNS正引きの実態」 |
2003年 3月 | IEPGでの報告「DNSQC-TF(DNS Quality Check Task Force) Update」 |
2003年 3月 | 2002年度活動報告 |
DNSQC-TFは、DNSの運用健全化を図るために現状の調査分析が必要であると考え、DNS設定状況の調査項目を整理し、調査プログラムの開発を行い、予備調査・試行調査・本調査を実施してきました。以下に、本調査の結果について簡単に説明します。
2003年1月に実施した本調査は、JPドメイン名(約42万)を調査対象としています。この調査結果を見ると、全体の37.9%のドメインに、不適切な設定があることがわかりました(表1)。具体的には、上位ゾーンであるレジストリに登録されたネームサーバと、当該ゾーンで定義されているネームサーバが一致していないドメインが24.6%ありました。また、レジストリに登録されたネームサーバが、当該ゾーンの情報を持っていない不完全委任(Lame Delegation)の状態のネームサーバを有するドメインが17.8%ありました。さらに、当該ゾーンの情報が全く得られなかったドメインが11.1%もありました。
すべて、各ドメイン種別内の割合(パーセント) | |
エラー率 | 下記いずれかの設定誤りのあるドメインの割合 |
badns | レジストリに登録したネームサーバと、ゾーンに書いたものが違う割合 |
LAMEns | レジストリに登録したネームサーバがゾーンのデータをもっていない割合 |
nsnone | 測定時に全くデータを引けなかったゾーンの割合 |
cnamens | ゾーンに登録してあるネームサーバがCNAME であるものの割合 |
cnamemx | ドメイン名のMXレコードに書かれているホストがCNAME なものの割合 |
badsoa | ゾーンのSOA に間違いがあるものの割合 |
private | NS, MX レコードのアドレスにprivate address が混じっているものの割合 |
DNSの設定は、上位ゾーン(レジストリ)との関係や、プライマリ・セカンダリネームサーバ間の設定の整合性など、一ヶ所でも設定に誤りや変更漏れがあるとDNSの運用に支障をきたします(適切な名前解決「ドメイン名とIPアドレスの対応づけ」ができなくなり、インターネットの利用ができなくなります)。このような状況を把握・改善し、DNSの運用を健全化することが求められています。
●今後の活動
2002年度は、初年度にもかかわらず、「調査項目の整理」「調査プログラムの開発」「本調査の実施と分析」を行うことができ、大きな成果を得られたと感じています。しかしながら、本調査は一度だけの実施で終わってしまいました。今後は、定期的に調査を実施し、問題の分析や対策対処法の提供など、DNSの運用健全化に向けた活動をさらに進めていきたいと考えています。
インターネットは、DNS管理者一人一人に支えられていると言っても過言ではありません。DNSQC-TFの活動趣旨をご理解いただき、より安定したインターネットの運用のためにご協力いただければ幸いです。
(JPNIC 技術部 小島育夫)