主催 |
 |
社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)
http://www.nic.ad.jp/
コンピュータネットワークの円滑な利用のための研究および方針策定などを通じて、
ネットワークコミュニティーの健全な発展を目指し設立された団体です。
学術研究・教育・科学技術の振興・情報通信の発展に貢献することにより、
日本の経済社会の発展と国民生活の向上に寄与することを目的とします。
|
共催団体 |
 |
インシデント情報共有・分析センター（Telecom-ISAC Japan）
https://www.telecom-isac.jp/
Telecom-ISAC Japanは、
通信サービスの提供を妨げる各種インシデントを収集・分析し、
その分析結果を会員間で共有することにより、
インシデントに対する強固な情報通信基盤の提供を目指すために設立されました。
|
 |
財団法人インターネット協会(IAjapan)
http://www.iajapan.org/
インターネットの発展を推進することにより、
高度情報化社会の形成を図り、
我が国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的として、
総務省および経済産業省から公益法人設立許可を得て、
設立された団体です。
|
 |
OSDNジャパン(OSDN-J)
http://osdn.jp/
OSDNジャパンは、
オープンソースソフトウェアの開発者やユーザーに対して、
最新のニュースと意見交換の場を提供し、
さらにオープンソースソフトウェアの開発を行うための最高の環境を開発者に与え、
その成果物の配布も行っています。
|
 |
有限責任中間法人 JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)
http://www.jpcert.or.jp/
インターネットを介して発生する、
侵入やサービス運用妨害等のコンピュータセキュリティインシデントに関連する様々な情報の収集、
整理ならびに蓄積と提供、
更に関連技術の普及啓発や調査研究などを、
技術的な立場から国際的に行なっている民間のコーディネーションセンターです。
|
 |
社団法人日本インターネットプロバイダー協会(JAIPA)
http://www.jaipa.or.jp/
当協会は、
インターネット上でなんらかの利潤を追求しようという事業者の団体です。
主な活動は部会を通じて行われます。
現在６つの部会があり、
それぞれにユニークな活動を行っています。
Internet
Weekの参加は行政法律部会が中心となって参加してます。
|
 |
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)
http://www.jnsa.org/
ネットワークセキュリティに関する啓発、教育、
調査研究及び情報提供に関する事業を実施することによって、
標準化の推進と技術水準の向上に寄与し、
もって公益の増進に寄与することを目的として活動を行なっております。
主にワーキンググループが中心になり、
調査研究や実験などを行なっています。
|
 |
日本UNIXユーザ会(jus)
http://www.jus.or.jp/
UNIX及びオープンシステムを中心とした計算機関連分野の技術/文化/産業の健全な育成を推進し、
広く社会の発展に貢献することを目的に活動する非営利団体です。
jusは日本のUNIX及びオープンシステムに関するユーザグループの草分け的存在であり、
UNIXユーザを中心とする会員がさまざまな活動を行なっています。
|
協力団体 |
 |
日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ(JANOG)
http://www.janog.gr.jp/
インターネットに於ける技術的事項、および、
それにまつわるオペレーションに関する事項を議論、検討、
紹介することにより、日本のインターネットに於ける技術者、
および、利用者に貢献することを目的としたグループです。
|
 |
モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）
http://www.mcf.to/
モバイルコンテンツ環境の活性化のため、キャリア、メーカー、
コンテンツプロバイダーが参加して設立した団体です。
MCFでは良質なモバイルコンテンツの啓蒙・普及のための共通課題の検討・解決とビジネス生成に向けた協業活動を行なっていく目的で定期的にセミナー、
分科会、調査研究をはじめとした活動に取り組んでおります。
|
 |
WIDEプロジェクト(WIDE Project) （WIDE）
http://www.wide.ad.jp/index-j.html
「地球上のすべてのコンピュータに接続し、
人や社会の役に立つ分散システムを構築する。
そのために必要な課題と問題点を追求すること」という基本理念に基づき、
インターネット技術に関する研究・開発に取り組むとともに、
医療、経済、教育、
法律など多様な分野で応用できる総合的な研究成果を目指し社会に貢献するコンソーシアムです。
|
