ニュースレターNo.12/1998年12月発行

2.9 「コンピュータネットワークのあり方に関する調査研究」に関して

(調査研究部会)

1．「コンピュータネットワークのあり方に関する調査研究」の目的と概要

調査研究部会では、学術研究および科学技術分野におけるインターネットの利用に関して、 1998年8月にアンケート調査を行ないました。この調査は、研究活動におけるインターネットの利用の現状を把握し、その促進を図るための基礎データを得ることを目的としたものです。

調査の対象としては、２つの異なるグループが選ばれました。１つは学会です。日本学術会議に登録されている1,364の学会にアンケートを送付し、 34.5％に当たる470の回答をいただきました。もう１つは実際の研究の担い手である大学・研究機関の研究室です。こちらは文部省の科学研究補助金のプロジェクトから1,011を選んでアンケートを送付し、 29.6％に当たる295から回答をいただきました。

2．調査結果の概要

ここでは調査結果の主な点について概略をご紹介します。

1) インターネットの普及度

学会ではインターネットを利用しているところは37.7％に留まり、利用を始めてからの期間も2年以内が多くを占めるのに対して、研究室の場合は96.9％がインターネットを利用しており、利用期間も３年以上が半数を占め、研究室ではインターネットがあたりまえの環境となっているこが確認されました。

2) 電子メールによる連絡

100％近い普及率を反映して、研究室の研究活動においては80％以上が電子メールを最も主要な連絡手段としてあげています。これに対して、学会では電子メールを会員相手の連絡手段として利用しているところは少なく、その理由として、会員が電子メールアドレスを持っていなかったり、アドレスを持っていても学会では把握していないので、連絡手段をメールに統一することができず、かえって手間が増えてしまうことがあげられています。

3) ウェブによる情報発信

ウェブによる情報発信については、これとは逆の傾向が見られました。 80％を超える学会がホームページを持っており、会員への情報提供のためにホームページを設けることがインターネットの利用を始める主たる目的となっているようです。それに対して、研究室でウェブで情報提供をしているところは50％に留まっています。問題点としては、学会・研究室ともに、コンテンツの作成・維持に手間がかることがあげられています。