ニュースレターNo.15/1999年12月発行

2.1 JPドメイン名が生まれた時

1993年度～1995年度 JPNIC運営委員長　平原 正樹（Merit Network, Inc.）

重要な事実よりも、なぜか、些細な記憶の方が鮮明に甦る。11年前、当時「JUNET」であったドメイン名のトップレベルを、「JP」で置き換える議論が進行していた。例えば、いかに日本の社会にあったドメイン名の構造を作るか、海外からの電子メイルのルーティングをどうするか、という真面目な議論が行なわれただろう。しかし、思い出すのは、大学特有の薄暗く、きたならしい会議室で、加藤朗が彼独特の口調で言い放った、「バイナリに直接パッチできるから、いいじゃん。」

つまり、現在使われている、2文字の属性の導入なら、当時、ソースコードに埋め込まれていた「JUNET」の文字列を変更するのに、コンパイルし直さなくともいい。実行形式プログラム中の「JUNET」の文字列を、例えば、「CO.JP」に強引に置き換えられるメリットがあると言う。なぜなら、両方とも長さが5バイトだから。

移行のために、当面は、属性によらず、第3レベルはユニークである方針も決まった。つまりABC.AC.JPがあるとABC.CO.JPは割り当てられない。この制約は、後年、取り除かれるのだけれども、まだ、日本がOSIに向けて走っていた時代に、万一、OSIが将来の社会に受け入れられ、属性（ACやCOなどの第2レベル）がなくなってもいいように、という配慮もあった。強気で鳴らす初期の関係者の、インターネットの将来に対する慎重な（弱気な？）一面が覗く。

当時、まだWWWはなく、電子メイルやニュースが主な利用であった。そこで使われるドメイン名は、今でいうプロバイダに相当するネットワークプロジェクトが、それぞれ、JUNETやBITNETなどのトップレベルを自称し、CSNETでは属性を使わずに「JP」の割り当てを開始していた。インターネットプロトコルの普及とDNSによる運用で、ドメイン名を、接続の方式やプロバイダに拠らずに独立なものとすることが技術的に可能になり、それを実現するためには、プロバイダの協調とそれらから独立した中立的な割り当て機能の必要性が芽生えることになった。

国内で既に登録されていたドメイン名の数は100個を越えてはいたが、ひと月に10件の申請があれば、多い方だった。割り当て作業は、引き続き、JUNETのボランティア管理者グループが電子メイルを使って行った。JPNIC誕生は、この5年後になる。